ジャスト・イン・タイム物流とは、「必要な時に必要なものを必要な量だけ配送する」という物流システムのことです。
ジャスト・イン・タイムという言葉自体は、元々、トヨタ自動車株式会社が生み出した生産方式になります。車をつくる工程で必要な部品を流れるように生産する原則に則った考え方で、それを応用して幅広い業界のシステムに採用されています。
ジャスト・イン・タイム物流を行うことで、在庫を過剰に抱えなくて済むため、コストを削減して効率的な物流を目指せます。
この記事では、ジャスト・イン・タイム物流の定義やメリットデメリットについて詳しく解説しますので、ぜひ参考にしてください。
ジャスト・イン・タイム（JIT）物流とは
ジャスト・イン・タイム物流とは、トヨタ生産方式（TPS）を物流に応用したシステムで、「必要な時に必要なものを必要な量だけ配送する」という考え方です。
配送する荷物を届けるスケジュールや量を最適化することで、物流の効率化を目指せる仕組みになっています。
ネット通販が普及したことで、小口で多頻度の配送が増え、運送業のドライバーへの負担が大きくなり、運送業のドライバーの人手不足はより深刻化が進んでいます。
ジャスト・イン・タイム物流は、主にコンビニやスーパーなど小売業で導入している物流システムです。
小売業では多頻度小口配送がメインになるため、小ロットでの仕入れが可能なジャスト・イン・タイム物流があっているのです。
ジャストインタイム物流のメリット
ここでは、ジャスト・イン・タイム物流のメリットについて解説します。
過剰在庫を抱えるリスクの低減
従来の方法では、倉庫など限られたスペースにさまざまな商品を大量に保管しておく必要があったため、スペースの問題だけでなく、在庫の管理にも労力とコストがかかってしまいました。
しかし、ジャスト・イン・タイム物流は、必要な商品について、必要なタイミングで、必要な量だけ調達できるため、在庫量の調整がしやすくなります。
コストが削減できる
商品の生産には、原材料費、人件費、工場や倉庫の光熱費、在庫管理費などの固定費がかかります。
これらのコストは、質の高い商品を生産するために不可欠なものですが、ジャスト・イン・タイム物流によって在庫の適正化が実現できれば、商品の質を確保しつつ、人件費や工場・倉庫の光熱費、在庫管理費を圧縮できるため、固定費の削減が目指せます。
販売機会を失いにくい
ジャスト・イン・タイム物流は、製造時間が短縮されるだけでなく、顧客が必要な時に合わせた配送が可能なため、販売機会を失いにくいというメリットがあります。
顧客需要に合わせて、配送することで、顧客満足度や信頼性の向上にもつながるでしょう。
ジャストインタイム物流のデメリット
在庫がなくなるリスク
ジャストインタイム物流は、必要なタイミングで必要な量のみを配送するため、急な注文増加に対応するのが困難です。
また、在庫を保有しないため、災害や事故で生産ラインが停止すると、製品の供給ができず納品が遅れる恐れがあります。
一つの工程に必要な部品が不足すると、需要に応じられなくなるリスクもあります。
配送コストが増加する
必要なものを必要な量だけ、必要な時に配送する物流システムなので、一度に配送する積載量は必然的に少なくなり、配送の頻度が増えてしまうため、配送コストが増えてしまう可能性があります。
また、何度も荷物を運ぶということは、荷積みと荷下ろしの時間も増えてしまうため、ドライバーの労働時間が長くなってしまい、人件費が増加してしまうのです。
解決策としては、共同配送やフィジカルインターネットといった配送方法を導入することで
、配送コストの削減が期待できるでしょう。
フィジカルインターネットについて、詳しく解説した以下の記事もおすすめです。
https://doraducts.jp/column/028/
待機時間の発生
ジャストインタイム物流では、欠品を防ぐためにドライバーが予定よりも早めに工場や店舗などの物流拠点に到着します。
この早めの到着により、他のトラックが荷下ろしを終えるのを待つ『荷待ち』時間が発生することが多くなります。
この荷待ち時間が長くなると、ドライバーの労働時間が増加し、長時間労働を強いられることになります。また、トラックのアイドリングによるCO2排出量が増え、環境汚染の一因となります。
配車管理システムを活用して、ジャストインタイム物流を実現し効率化を目指そう！
ジャスト・イン・タイム物流は、「必要な時に必要なものを必要な量だけ配送する」という物流システムで、リードタイムの短縮や過剰在庫を抱えるリスクが減らせるため、効率的な物流が目指せます。
しかし、生産コストは削減できても、配送コストが増えてしまったり、下請け業者の負担が大きくなってしまったりと課題も多いのが現状です。
ジャスト・イン・タイム物流を成功させるには、在庫管理や配送管理システムを活用し、フィジカルインターネットや共同配送の導入も検討することが重要です。
